スーパーの顧客の交通手段と買物動向

 １．自動車率は地域により１５～６０％　

車の普及で、「モータリゼーション中心の買い物になりつつある」と思いがちだが、食品の購入のばあい、商圏半径は０.８～２.５ｋｍのため、全国６６ケ所の当方統計では、表－１のように自動車３６.６％、自転車３５.４％と、二つが拮抗している。徒歩はこれらの半分の１７.９％だ。配達という非店舗購入も５.６％あることを忘れてはいけない。 

１世帯の自動車購入費は平成８～１０年に最高額を示し、その後は漸減、２１年からやや回復傾向にある。以上からすれば、すでに車社会のニーズは満たされ、全国的には表のレベルが一般的と考えてよい。高度な車社会の長野の優良スーパー・チェーンのばあい、年約５００万円に１台の駐車場になっている。 

したがって長野の％を基準に、地域の自動車率を調べ　地元率／長野率＝ａ　とし、年商予測万円÷（５００万円÷ａ）＝上限駐車台数　となる。そして面積は１台１０坪が標準ではないか。山梨のリサーチの際、「２店回るときもあり、日蔭でないと生鮮が痛む」の声も聞いた。夏日の厳しい地方では一部屋根のある駐車場も必要である。 

表―１ 交通手段別の構成比％　　　　　　（近藤調査）

手段 区分	全国６６ 地区平均	東京３５ 地区平均	長野１１ 地区平均
配達	5.6	4.6	9.5
徒歩	17.9	24.7	8.6
自転車	35.4	49.7	18.1
バイク	2.1	1.0	3.2
自動車	36.6	15.2	59.6
バス	1.3	2.8	0.5
電車	1.1	2.2	0.5

 　問題は今後エコを考えると、駐輪場も広く、かつ停めやすくし自転車を奨励する雰囲気を作ることも大切、ガソリン代の高騰もあり、自転車客も増えるはず。 

２．各種の自動車要素の数値

　ここでは、①自家用車保有台数、②主婦の運転免許率、➂主婦のマイカー保有率の３点を紹介する。ついでに平均値も最下欄に示す。 

表―２　自家用車保有台数別の構成比％　

台数	全国66 地区平均	東京３５ 地区平均	長野１５ 地区平均
０台	9.4	15.9	5.2
１台	50.5	71.4	19.7
２台	26.4	10.1	42.9
３台	8.8	2.1	19.8
４台	3.5	0.4	8.2
５台上	1.4	0.1	4.2
平均台数	1.51	1.01	2.19

表―３　主婦の運転免許取得率％

有無	全国６６ 地区平均	東京３５ 地区平均	長野１１ 地区平均
有り	54.5	41.7	69.4
無し	45.5	58.3	30.6

表－４　主婦のマイカー保有率％

有無	全国６６ 地区平均	東京３５ 地区平均	長野１１ 地区平均
有り	34.6	11.4	59.7
共同利用	13.0	19.2	4.2
無し	52.4	69.4	36.1

 　表―１、表―４からすると、食品＋雑貨の買い物のばあい、ほぼ買い物に車を使う率は、マイカーの保有率に比しやや多い程度である。やはり自身の車でないと日常的に車を使わないと見られる。 

長野など兼業農家も多い地区では主婦平均６０％ほどまでマイカーを持ち、農家などは敷地も広く３～４台の駐車場が見られる。それでも７０代過ぎの高齢層は結構免許を持たない主婦も多く、「買い物を含む家計の主導権が、昔と違い若奥さんに移っている」の感を深くする。 

逆に、東京など市街地では、自転車＋徒歩で７５％になり（車は１世帯１台平均で、ご主人が主に使う）、高齢主婦といえども家計をがっちり握り、優雅な年金生活を送っている。大都市と近郊部では、高齢者をターゲットとするマーチャンダイジングにもっと目覚めるべきだ。高齢者向けのプレゼンのＰＯＰをほとんど見たことがない。 

３．交通手段別の移動距離（別項にも掲載）
　

　食品を買うため主婦は徒歩なら、自転車なら、車なら・・・どのくらい移動してくれるのだろうか？
   これはスーパーにとっても、食品専門店にとっても、チラシ配布エリアや、駐輪・駐車台数の適正配置上、重要なことである。だが意外にもはっきりした資料がない。下記のまとめは、当方が訪問調査で得た買物先、購入先別の購入シェア（頻度と客単価を想定し全戸計算）を前提に計算したものである。 

    地図に訪問家庭を点で落とし込み、該当スーパーに向けて、シェアに応じた長さの→を記入してあるので、交通手段別（これは原票に記入）の距離や購入シェアを、いつでも整理可能なのだ。距離は迂回でなく、あくまで直線距離だ。迂回距離はとうてい測れないし、他の地域に適応しにくい。この点では直線距離のほうが、他地区に適用しやすい。 

（１）徒歩（９６事例）　平均移動距離０.５４ｋｍ　

　表のとおり、普通は「徒歩商圏７５０ｍ」と言われてきたが、実態も７５０ｍまでに７９％まで集中している。０.７５ｋｍを越えると急速に該当者が減る傾向にある。だが１.５ｋｍまで来ているが、回帰分析から、限界距離は１.２２ｋｍという解も出てくる。なお結構、健康がてら、散歩がてらに長距離を徒歩で行く人も増えている。 

　家庭内のシェアにおいては、０～０.２５ｋｍは５０.８％にもなる。０.25～０.７５ｋｍでも３９～３４％ほどを維持し、自転車や車客より高い。よく「徒歩客は購入額では最大の良い客」と言われるが、固定客になりやすく、客単価は低くても（持てる限度ある）、購入頻度が高くなり、毎日型の来店も多く、当然の評価である。 

表－５　距離別・交通手段別の利用度と購入シェア

距離区分	距離別利用者率％			家庭内平均購入シェア％
ｋｍ	徒歩	自転車	自働車	徒歩	自転車	自働車
～０.２５	16.7	4.5		50.8	30.8
～０.５０	30.2	26.3	11.5	38.6	31.2	35.3
～０.７５	32.3	30.1	20.7	34.2	26.4	23.2
～１.００	12.5	21.8	17.2	27.6	22.7	26.5
～１.２５	6.2	9.8	6.9	19.0	16.7	24.0
～１.５０	2.1	3.8	12.6	4.1	19.7	17.9
～１.７５		3.0	9.2		5.1	32.7
～２.００		0.7	14.9		18.6	30.8
～３.００			2.3			9.6
～４.００			3.5			4.4
～５.００			1.2			5.0

（２）自転車（１３３事例）　平均移動距離０.７１ｋｍ

　平均距離からすれば、徒歩との差は２００ｍ足らずである。「楽に早く近隣を回れる」という便利さもあって、かなり近隣でも自転車は利用される。利用者例も徒歩より多い。　

　徒歩に押され０～０.２５ｋｍは、利用者が極めて少ない。０.２５～１.００ｋｍの利用者が７８％と圧倒的に多い。１.０ｋｍを越えると急減するが、限界距離は回帰分析では１.５６ｋｍとなるも、実際には２.０ｋｍの例もある。 

　購入シェアにおいては、荷台に乗せる量に限界があり、頻度を考えたばあい車より家庭内シェアは低くなっている。 

（３）自働車（８７事例）　平均移動距離１.３８ｋｍ

　平均距離からすれば、自転車の倍近くになっている。車には限界距離がないとも言えるが（たとえば、農産物直売所は狭くて５ｋｍ、１５～２５ｋｍもあれば、観光地型は５０～２００ｋｍに及ぶ）、日常の買物では今回のように約５ｋｍになる。スーパーの一般的な商圏半径は、モータリゼーションの進んだ長野・群馬当たりでも２.５ｋｍほどが普通。５ｋｍも走れば、一般的には隣の商勢圏にまで出向くことが可能な距離である。

　

表のように、０～０.５ｋｍの利用者は皆無であり、０.５～２ｋｍぐらいまでに分散している。２ｋｍを超えると急激に減る。これは先記のとおり、食品中心の商勢圏はほぼ半径１.５～２.５ｋｍ単位に分割されていることとも関係する。

しかし、０.25～２.００ｋｍの間、購入シェアは安定しており、「距離に関係なく、自己が魅力とする店に行く」傾向が強い。自働車にとっては１ｋｍも２ｋｍも５０歩、１００歩であるためだろう。また運搬重量にも耐えるからだ。 

車の積載量が多いことと合わせ、やや離れていても楽にマメに通うこともでき、購入シェアは自転車よりやや高めになる。ただし２ｋｍを超えると間に合わせ買いのためか、急激に購入シェアは低下している。

・・・以上が、交通手段別の購入動向だが、①０～０.２５ｋｍは徒歩中心、②０.２５～１.００ｋｍは徒歩・自転車・自働車の選択圏、③１.００～２.００ｋｍは自働車中心の自転車の選択圏、④２.００ｋｍ超えは完全自働車圏と見てよい。

　高齢化が進めば、自働車→自転車→徒歩への流れも加速、配達、御用聞きといった必要性も増してくる。次なる対応も必要になる。

４．週の買い物回数は

　車による買い物はまとめ買が可能になり、徒歩・自転車ではコツコツ買いになる。では週の買い物回数はどうなるか？

表－６　週の買い物回数

週回数	全国６６ 地区平均	東京３５ 地区平均	長野１１ 地区平均
0.5-１	1.5	0.2	3.9
1.5-2	7.1	3.9	14.3
2.5-3	15.0	12.5	22.3
3.5-4	22.5	22.5	23.6
4.5-5	15.0	16.6	11.0
5.5-6	7.5	7.6	7.1
6.5-7	31.4	36.7	17.8
平均回数	4.66	5.00	3.92

 結構、毎日に近い週６.５～７回が全国的にはトップで、ついで１日置き程度の週３.５～４回が２位となる。日本ほど「鮮度志向」の強い国はなく、今もって毎日派の多さ（約３１％）を支えている。しかしモータリゼーションが進み、商圏半径も２.５ｋｍと広い長野では毎日派は１８％ほどまで低下する。農家や家庭菜園を持つ家も増え、野菜が自家調達できる面もある。 

  今後は高齢層も考え、果物のブドウとかカット・スイカをプラスチックの容器に入れ小口に販売したり、サンマやアジの１尾もの、切り身の１切れものを強化する。また野菜・果物や鮮魚等のアイテムを変えながら訴求する・・・これらの努力が来店頻度を高め、同時に購買力全体のアップにつながるはず。 

　鮮度については、保存法が発達しており、どうしても来店しにくい人には、各商品別の適正な保存法のＰＯＰをつけ、ときに簡易パンフを配ることも必要ではないか。現在のスーパーは省力に走り過ぎ、プレゼンを伴うＰＯＰがほとんどない。これまた反省すべきことだ。 

 

食品スーパーの売上予測調査承ります　スーパー開発　近藤

売り場規模	備考	調査分析	旅費・宿泊
３００～６００坪	４０件の訪問 調査含む	30万円	実費
３００坪未満	２５件の訪問 調査含む	20万円	実費

独自開発の日本的ハフモデル法採用！詳細に現場25～４０世帯

の訪問調査をし、精度向上に最大の配慮！３００件以上の調査！

携帯080-3464-2607  mail: jkondou@biscuit.ocn.ne.jp